英語を公用語にすることで得られる企業のメリットとは

白熱する会議

現在の日本では子どもの英語教育に力を入れるだけでなく、企業の公用語に英語をとり入れる動きが活発になってきています。社内で英語をとり入れている企業としては、ファーストリテイリングやアサヒビール、楽天、武田薬品工業などを一例としてあげることができます。

そこで今回は、一流企業が公用語を英語にするメリットとは何かを知り、子どもの英語教育の重要性を探っていきましょう。

企業の公用語を英語にするメリット1：マーケットの拡大

日本では少子高齢化により人口減少が起こっているため、国内マーケットは縮小する一方です。このままでは企業の存続自体が難しくなるため、マーケット拡大を視野に入れて海外進出を図る企業も少なくありません。

シンガポールや香港などのアジア圏でも企業の公用語を英語にしているところが多いため、海外進出先が欧米ではなくとも英語が欠かせなくなってくるのです。

企業が海外進出をする以上、現地の方とコミュニケーションを密にとる必要があります。その度に、通訳を挟んでいるようでは情報の共有や意思疎通もスムーズに行えません。さらに相手との距離感を縮めたり、信頼感を得たりすることも難しくなってしまうでしょう。

英語を使えることで、情報の伝え漏れや時間のロスを防ぐことにもつながります。

世界には日本語が話せない優秀な外国人が数多くいます。企業の公用語を英語にすることで言語に縛られることなく優秀な人材を確保しやすくなります。さらに、優秀な人材についていこうとすることで他の社員のやる気や向上心が引き出され能力アップも期待できるのです。

タブレットを使用した説明

インターネットの情報の多くは英語です。英語の情報量は、日本語で書かれている情報の約7倍といわれています。英語のスキルを身につけておけば、最新の情報を翻訳されるのを待つ必要がありませんし、他の会社よりも早く情報を手に入れることができれば企業にとって大きな武器にもなり得ます。

日本語では尊敬語や謙譲語などがあるため、上司や部下などのポジションによって使う言葉が自然と変わってきます。そのため、否が応でも立場の違いを認識せざるを得ません。

その点、英語ではポジションの上下に関係なくファーストネームで呼んだりするため、立場の対等性が保たれやすい傾向があります。その結果、会議などでも「誰が言ったか」ということよりも「発言内容の良し悪し」に集中することができるので、質の高い仕事につながるのです。

公用語を英語にするだけでなく、さまざまな企業ではTOEICの受験を業務として掲げたり、ある一定の点数をとった社員に対しては報奨金を支給したり英語研修の受講料を補助したりしています。
さらに、社内で英語講座を受講できるようにするなど企業が社員の英語力をサポートする体勢を整えているのです。

子どもが英語を苦もなく話せるようになると、企業が得られるメリットのように日本に縛られることなく広いマーケットで自分らしく自由に仕事ができるようになるでしょう。
それにより、子どもの将来性は広がります。小さいうちから英語に触れさせて、英語を身近な存在にしてみてはいかがでしょうか。